長野県世論調査協会と環境問題をテーマに共同調査を行い、「環境と暮らし202５」の調査結果がこのほどまとまりました。
調査期間は、4月15日から5月27日で、県内在住の18歳以上の男女1,０00人を対象に行われました。
脱炭素社会実現向けた取組が早急に求められる中、ゼロカーボン社会については「再生可能エネルギーの普及や省エネ技術の発展等により、今と同じくらい便利な社会」「今より快適で便利な社会」と思われる方が6割近くに上る一方、地球温暖化対策はご自身の生活の質を高めるか下げるかについては「生活の質を下げる」との回答が約3割あり「高める」との回答を上回る結果となりました。
人々に我慢を強いることのない対策を進める必要性が感じられるものとなりました。

詳しい調査結果の内容は、長野県世論調査協会のHPに紹介されています。
http://www.nagano-yoron.or.jp/pdf_report/2025/2025kankyo.pdf